緊急時の対応

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緊急時の対応方法

海外に出るというのは日本にいる時よりもリスクが伴います。
言葉も違えば通貨も文化も習慣も違うわけです。
そのためトラブルに遭う確立も高くなるわけです。
ここではそんなトラブルの際にどのような対応をすればいいかを解説します。
これらを事前に理解しておくだけでもトラブル時に慌てることが少なくなるでしょう。
以下が海外旅行で起こりうるトラブル内容になります。

このパターンが多いのではないかと思います。

クレジットカードを紛失したら

カードを無くした場合ですが、まずカードの場合は不正に利用される可能性がありますので、カードを発行した日本のクレジットカード会社に電話し、利用をストップしてもらいます。
電話は当然ですが国際電話になります。
私が推奨しているのはスカイプなどの格安で使えるサービスです。
1分2円弱なのでかなり安く国際電話ができます。
こういう時のために、カード発行会社、連絡先、カード番号、コールセンターのフリーダイヤルなど、事前にカード会社情報の電話番号などをスマホなどにメモしておくとベストです。
カードを無効にした場合、最終の利用日時と店舗と金額を伝えておくといいです。
万が一盗難後に不正利用されても紛失時の補償があるので全額返金されます。
カード会社に電話をして無効にしたら、次に現地の警察に紛失届けを出しに行きます。
そこで証明証を発行します。
仮に後でカードが戻ってきてもそれは使えなくなってますのでハサミで破棄で問題ありません。
再発行には料金がかかる場合とならない場合があります。
再発行の場合は申し込みから一週間くらいで再発行され、自宅まで送られます。
海外にいる場合は、そのカードを送ってもらう必要が出てきます。
なので海外には数枚持っておくことをオススメします。
ポイントは以下です。

  1. 日本のクレジットカード会社に電話し、カードを無効にする
  2. 現地の警察に証明証を発行しに行く

パスポートを無くしたら

まず、パスポートを無くした場合ですが、こちらは再発行が必要になります。
まず、警察に行き、ポリスレポートを受け取りましょう。
次に日本大使館に出向き、再発行手続きを行います。(在外公館は土日は休みです)
また、在外公館はその国の首都にあることが多いです。
大使館(在外公館)の住所と連絡先は外務省の「在外公館リスト(目次)」ページで確認することができます。
こちらで各国の在外公館を探してそこまで行きましょう。
再発行するには、戸籍謄本、証明写真、パスポートの番号、発行年月日、発行地情報も必要になりますので事前にパスポートのコピーは持っておきましょう。
無い場合は、本籍のある役所で発行しなければならず、ご家族や身近な方に取りに行き、送ってもらう必要があります。
また、再発行のための料金(10年:16,000円、5年:11,000円)かかります。
待っている間はその期間滞在費が余計にかかります。
外交館ではクレジットカード・日本円が使えず現地通貨になる点も考慮しておかねばなりません。
再発行したパスポートには当然入国スタンプがありませんから、それを証明するものが必要になります。
それが警察で受け取ったポリスレポートになるのです。
流れはこうです。

  1. 警察に行き、ポリスレポートを受け取る
  2. 大使館(在外公館)の住所と連絡先を調べ大使館に行く
  3. 戸籍謄本を提出し(無い場合は日本から送付)、証明写真、申請書を提出
  4. 発行まで待つ(半日くらい)
  5. 発行される

現金を紛失したら

お金を紛失した場合ですが残念ながら戻ってこないと思いましょう。
現金やカードというのは海外旅行保険対象外となっているためです。
現金を紛失した場合、海外においては現金が戻ることはないですが、その後のことも考え念のため、警察へ行き、盗難・紛失証明書を発行してもらいましょう。
被害届を出すことは可能ですが、戻る可能性はほぼゼロに近いのでできるだけ大きなお金は持たないようにするなど対処が必要です。
対策としては貴重品は分けて保管しておくなどしておいて、リスクを分散させることです。
現金を盗難されてもクレジットカードはお持ちでしょうからそれで利用枠までは現地のATMから通貨をおろして対応しましょう。
カードはVISAやマスターなどのメジャー国際ブランドであればほぼ全世界で対応していますので安心です。

パスポートはあるが現金もカードも盗難や紛失した場合

ただ、現金もカードも盗難や紛失した場合(パスポートはある)、日本から送金してもらう必要があります。
その場合利用できる手段が、「パスポート送金」、「銀行送金」、「郵便送金」の3つになります。
どの場合でも受け取るまでに送金後3営業日くらい間が必要です。

  • パスポート送金:受け取りは銀行だけになります。
    まず日本へパスポート番号と名前を連絡し外国為替取り扱いを行う最寄の銀行へ行ってもらい入金(手数料は数千円)。
    振込が完了後海外送金なので2~3日おいてから銀行に受け取りに行きます。
    銀行窓口にパスポートを持参してお金を受け取ります。
    その際にはパスポート原本を提示し、着金手数料を支払います。
  • 銀行送金:海外の銀行口座に送金ができます。
    手数料は二千円~六千円まで銀行によってまちまちです。
    日本の銀行から送る際は海外の銀行・支店名、国名・都市名、口座番号と口座名義、受取る人の住所・電話番号が必要です。
    (おすすめは楽天銀行の手数料750円です)
  • 郵便送金:郵便局でも国際送金ができます。銀行より少し安く2500円です。

パスポートも現金もカードも全て盗難や紛失した場合

もし知り合いがいれば、身近な人(特に信用ができそうな人)に頼るかたちになります。
滞在先の宿が信頼できそうであれば、事情を話し、宿の口座に海外送金してもらう方法があります。
(その間の宿泊費食費は宿に借りる)
また、身近に知り合いや友人がいるのであれば、現金を貸してもらい、在外公館に行き日本から海外送金してもらう手段をとります。
同時にパスポート再発行の申請も行います。

物を壊したら・壊されたら

物を壊したり・壊された場合、物損といってこちらは海外旅行保険の適用が可能になります。
ホテルや滞在先で何かを壊して弁償を求められることはあり得ることです。
友人同士の間でのやり取りであったとしても(例え証明証など発行できないケースでも)それは対象になりますので、まず保険会社に適用になるかどうかことのいきさつを話し確認してみましょう。

物が盗まれた(盗難事故)

例えばカメラやアクセサリーという(現金・カード以外の)貴重品を盗まれた場合、旅行保険の対象になります。
なので、まずは直ぐに最寄の警察に連絡し、証明証を発行しましょう。
盗難の状況と商品名を記載し、盗難証明書を発行してもらいます。
携行品一つにつきいくらまでというのが保険にはあると思いますので、保険会社の電話サービスで確認しましょう。

病気・ケガをしたら(させてしまったら)

まずはゆっくりと休むことです。
回復しない場合や緊急の場合は、病院で治療する方法があります。
この場合は海外旅行保険が適用になります。(危険な仕事の場合は事前の割増申請が必要なケースもありますので注意です)
まず近くの病院へ行きましょう。
場所はタクシーで向かう方法やホテルフロントで手配してもらう方法などがあります。
彼らに尋ねてみることです。
それが不安でしたら大使館で日本語対応の病院を紹介してもらいましょう。
また、もし不安であれば海外旅行保険のフリーダイヤルに問い合わせれば、日本人が常駐している提携病院を紹介してくれます。
そして、海外旅行保険によってはキャッシュレスでいけるところが多いです。
病院までのタクシー代も保険が適用になる場合もありますので、領収書は発行しておきましょう。
後で保険金を請求するためには、病院での領収書、診断書、保険の契約書が必要になります。

預けたはずの荷物が出てこない

最初に預け入れした荷物が他へ紛れてしまったり、積み忘れされたケースが考えられます。
これをロストバゲージといいます。
たいてい多くは24時間以内には戻ってくるそうです。
もし出てこなかった場合はその旨を空港会社のスタッフに伝えましょう。
「ロストバゲージ」といえば理解してくれると思います。
また、海外旅行保険にはプランによっては「航空機寄託手荷物遅延等費用」というものもあります。
これは預けた手荷物の到着が6時間以上超えた場合、目的地到着後96時間以内に購入せざるを得なかったものに関しては10万円まで補償されるものです。
(預け入れ荷物に入っていたため、やむを得ず必要となった身の回り品、衣類などが対象です)

どのケースにしてもやはり海外旅行保険への加入は必須

どのケースにしてもやはり海外旅行保険への加入は必須です。
一年以上の保険となると十万を超えるかたちとなりますが、万が一のケースを考慮し、絶対に加入しておかなければならないものだということが理解できるかと思います。
海外旅行保険は最強の助っ人なのです。

何かあったら在外公館(大使館)へ行く

日本人であれば何かトラブルがあれば相談に乗ってくれます。
在外公館には、海外において日本人の生命・財産を保護するというミッションがありますので、日本人がトラブルに遭った際はその解決に向けてサポートしてくれます。
ただ、そこには金銭的サポートはできず、あくまでもアドバイスというかたちでのサポートになりますので、勘違いしないようにしてください。

参照元:海外旅行の事前の安全対策とトラブルの際に在外公館がお手伝いできること:政府広報オンライン

サポートしてくれること

  • 医療機関、弁護士、通訳に関する情報提供
  • 緊急時の家族との連絡を支援
  • 現地警察や保険会社への連絡に関するアドバイス

サポートできないこと

  • お金を貸す
  • 被害届の代行(警察への直接やり取りはできない)

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